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耐震リフォーム

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東日本大地震、中越沖地震、そして阪神淡路大震災、とこの20年強の歴史の中でも大きな地震は記憶に新しいです。
非常袋や安全経路、避難場所など事前に確認しておくべき点は日常の中にたくさんありますが、もしもの場合に向けた自宅のリフォームというのもそのひとつではないでしょうか。

耐震に関する法律

日本は地震国だけに、建物の耐震性が重要となります。
1981年には建築基準法が改正され、家屋の耐震基準が強化されました。
地震の際の建物の揺れは、地盤の状態に大きく左右されることから、建物の耐震性は、まず地盤が大切です。
軟弱な地盤は都市部に多く、壁量も基準の1.5倍にするよう建築基準法で定められています。
また、地震の力は主に壁が負担する為、壁も必要な壁量が定められています。
特に1階が店舗やガレージ、大きな窓などの建物だと、耐震性の乏しい建物となり、1階だけが倒壊する危険性が生じます。
壁の補強には、水平荷重に抵抗する能力を持った耐力壁の量を増やします。
古い家屋の場合、一旦既存の壁を撤去し、柱と柱の間にしっかりした筋交いを入れたり、耐震用の合板を貼る、などの工事を行います。
床も剛性が十分でないと、壁の耐力に影響を及ぼすことになります。
これ以外、軸組工法の建物の場合、土台、柱、梁などの接合部分に一定の強度を確保することが定められています。

耐震リフォーム費用

耐震のためのリフォームの費用は、家屋の状態によって大きく変わってきますが、耐震金物を取り付けたり、壁に筋交いを設置し補強するなど、家の中の既存の壁を壊さずに補強する工事の場合は、100万円以下で施工できるようです。
外壁や外壁の柱・土台に金属製の補強材を設置したり、耐震パネルを取り付ける工事だと、50~100万円の費用となります。
外壁全体を本格的に作り直したり、家屋の軽量化のための屋根のふき替えなどだと、100万以上の費用になります。
住居の外壁を撤去して補強工事を行う方法だと、土台・柱・筋交いなどの状態を確めながら工事ができるので、最も確実な方法ですが、費用は最も高くなります。
万全にリフォームしておきたい、という気持ちはもちろんですがコストの心配もあると思いますので、事前にコストの相談はしっかりとしておくと安心できます。

耐震リフォームをするなら

まずは家屋の耐震性能がどれくらいか専門家に診断してもらうことがとても重要となります。
現在住んでいる家屋の耐震性能がどの程度あるのかをしっかりと調べた上で、今もっとも必要となるリフォームが何なのかを提案してもらい、住みつづける上での安心を確保することは毎日の生活の安心に直結してきます。
耐震診断の専門家は、各自治体の役所の相談窓口か、地域の建築士会や建築士事務所協会などで紹介してもらえます。
診断の評価を元にリフォームの計画を立て、業者に依頼してみましょう。

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利用者からのコメント

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口コミ評価

9.50ポイント

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